くろまのパーソナル・ワークショップ

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食物アレルギー障害の増加がもたらすもの

ここ何年もの間で、免疫機能の低下を匂わせる話題が多い。

アレルギー症もそのひとつで、食物アレルギーを訴える子供の問題が深刻になっているようだが、この増加が科学製品の普及やCO2など環境悪化の加速の話題が増えだした頃と、符合するように増加が見られると言う意見は一般的。

 

この元凶が、環境悪をしかけた起業や国に求めるのが、住民にとっては最も現実的ではある。

ただ、それは安易に行えばブーメランのように、使用者側にも責任が問われる為それが難しい事例のほうが多かったりする。

そこで、それを裏で操る秘密結社の陰謀説の登場となる。

この傾向は、自由社会が保証されているアメリカで多い例で、大本が共産党で一本化されている中国ではあり得ないこと。

 

www.bbc.com

世界中で増える食物アレルギー 科学者たちの見解 - BBCニュース

 

では、日本はどうか?

この手の陰謀は表面的には否定されるが、矛先が見いだせない分を内に貯め込むことになって、人によっては神頼みや他人に当ることで、ごまかしていると考えられる。

 

免疫機能低下の原因は諸説あるが、人為的に行われているとしても、証明はほぼ不可能だろうから、それより個々が根本対策を実行したほうが現実的。

 

要は、途上国は別として先進国に住む者は、都市機能的な便利さを選択したことで、今までのように従来無駄なく機能させていた、免疫システムを利用する機会を減らしてきた結果、退化か別の機能に変化しようとしている、と科学者はみていて、くろまも概ね肯定する。

 

人間に置き換えても、仕事を干されたらプーになるか転職するしかないのと同じで、免疫システムも生き延びようとしていると考えればわかり易い。

 

今は、変化の過渡期でその間は未知の病気に悩む人が増えるかもしれないし、もしそれが嫌なら昔ながらの不便(当時は当たり前だったが)な生活に戻るのがてっとりばやいし、実際に実行した人は改善例が話題になっている。

ただ、温暖化CO2削減には優しくないので、政府は推奨しないだろう。

 

ここで、個人の見解だがCO2が環境破壊の原因と言われている点は、少し違うと思っている。

CO2そのものは昔ながらの物質で、基本問題ない。

温暖化で問題なのは、大気中の化学物質大量増加が原因で、酸素O2がオゾン化する核になったタメオゾン層が濃くなって温暖化につながっている。

焚き火がどうとか、牛のゲップが悪いだの、大概にしてほしい。

この点の犯人は明らかに、巨大企業の廃棄物なのは間違い無いし石炭と石油の膨大な燃焼によるもの。

その誤認を誘導しているのは、誰?

 

あと、アレルギー症は、異常に汚れや菌に反応して全てが悪だと決め込む風潮が大きいと思っている。

免疫は本来真に害悪の菌やウイルスは攻撃する機能を持っているが、その能力を十分に発揮するのには、いろんな菌の協力が不可欠なのも事実。

ところが、潔癖症が市民権を得ると、その理想的な菌のバランスを無視した金撲滅行動が行き過ぎた結果、結果的に免疫機能を低下させている。

じゃ、潔癖症の人が陰謀者か? といえばNOで、そうするのが賢いと誘導する者が居るとすると、誰?

 

そんな者が居るのか居ないのか、考えるのが陰謀論者でなくとも誰もが考えるべきで、彼等のように極端に敵視しないまでも、おかしな点はしっかり主張するのは、当たり前なのに、過剰に背を向け邪魔すらする輩が湧くのは、どういう世相だろうと思ってしまう。

自由社会は、行動や言論は自由だが、すり替えや隠蔽も自由。

ややこしい世界だな。

 

この原因の争点のすり替えは陰謀と言ってもいいと思う。

都合の悪いことはメディアや識者を買収すれば、いくらでもできるから。

こういう点は、自由社会では財力の大きいほうが圧倒的に有利だしね。

 

環境問題やアレルギー問題には、正しい見解とすり替えた見解が混在している。

これを混ぜて同等に論じてはいけない。

世の多くの陰謀論者は、その先棒を担がされていて、

仕掛け人の策を誤認に導いていることに気づいていない。

加えて、陰謀を猫も杓子も全否定する風潮を作り出している、

とも言える。

日本の「護送船団方式」はまだ死なず?

日本のグローバル経済への対応を遅らせた「護送船団方式」といわれた、

公的な日本株式保護の悪習慣は、平成に入ってその成りをひそめたかに見える。

そもそもこの比喩は、危険な海域にて重要な役割の船を護衛船が囲んで本来の目的を保護することだが、その多くは日本の独自システムを護るために政府が金融機関・国際企業・制度などを税金を使って国際競争にさらされない様にすることの意味で、最近ほとんんど使われることもなくなった。

【厚労省作業部会】ワクチン企業の再編促す‐護送船団方式から脱却を : 薬事日報ウェブサイト

 

筆者が便利な言葉なので、あえて多用しているにすぎないのだが、この政府の保護が今の国内企業の国際競争力を弱めた原因であるし、そのおかげで一部の大手企業は「バブル」で贅沢を謳歌でき、いい夢を見れたのも事実だった。

 

今となっては「良くも悪くも」いい思い出で終わりそうだが、先日のNHKスペシャルでも取り上げられた、当時の金融機関破綻劇の真相のように、今でも忘れる事は出来ない爪痕をを残し、悪影響の元凶になっているのは、残念だ。

 

 

今でも、実質的には日銀のETF買い支えによる実質保護の政策は、現代版「護送船団方式」のそれと言ってもいいのではないか?

 

しかも厄介なのは、この日本伝統の”保護”システムは、

国内の多くの人にとって、むしろ前向きに思われているフシがあり、

メリットとして歓迎されている実感がぬぐい切れない。

 

この結果、海外筋から見るファンダメンタル的には、

リスク回避の常とう手段として認識されているとされ、

日本株の「便利屋」「パシリ」「アッシーメッシー(死語)」的な役割は、

日本の世界経済に対するポジションを、暗に示していないだろうか?

 

一見日本は、護送船団は必要なくなり一本立ちしている様に見えるし、政府もその態度を示し債務を増やしながら海外への大判振る舞いを止めていない。

その兄貴肌を突き通す姿が、外国にとってどれだけの感謝の念に繋がって、将来どれほどのリターンに繋がっていけるのか、特に次世代の人々は目を離してはいけない。

 

 

ビットコインの主権者の交代はあるか?

BCHは分岐したあと、SV側がBSVに変更を表明し本家争いに終止符を打って、新しい市場開拓に出る。

Ethereiumもいよいよ来年早々に、重要なハードフォークを実行すると発表した。

 

その中、

 

ビットコインにおいては、はなから通過価値を見出していなかったが、ついにとどめともいえる、6000$の「マイニング損益分岐点」を、今回の大暴落で一気に割った。

 

このライフラインを割ったことで、いよいよ中国人主体のマイニングメリットは終わりを告げるとなれば、いよいよ主権を他国が獲りにいかなければ、価値を完全になくす瀬戸際まできた。

筆者としては、ここからが注目に値する第二幕になると推測する。

 

今までビットコインが中国人マイナーのシェアが多かったために、後追いの他国には全く価値が見出されなかったが、ついに主たる中国人マイナーも放棄する可能性が出てきたわけで、ここからはビットコイン相場の完全底を見極めて、他国マイナーが食いつく下地がようやくできた、とみてみる。

 

その最右翼は、一見ロシアが筆頭と見るのが妥当だろうが、筆者はあえてもっともマイノリティなチョイスをしておく。

当たっても外れても、何のメリットもないが。

 

さんざんコケ落として暴落をしかけ、底を狙って一気に買い占める。

”彼ら”の常とう手段が、刺激的だし、投資市場もウエルカムな空気になりやすいだろう。

 

市場を中国から奪い、いよいよ文字通り「世界通貨としての仮想通貨」としての普及が始まり、サトシ・ナカモト氏も姿を現すだろう。

 

この現代版「天岩戸伝説」が実現するのか?

信じるも信じないも、あなた次第……お手難拝見と行きたいところだが、いざ。

 

 

 

 

 

 

アメリカの「HUAWAY」絡み中国タタキは、陰謀か戦争か?

年末商戦間近になってこの徹底ぶりは、当然の米中貿易戦争の一環で、アメリカ単独でなく当該製品が普及する国全てを、この案件で本格的に巻き込もうとする戦略。

 

 華為技術のNo.2を拘束するなど、今までにない過激な手段も実行するなど、本気度は加速していきそう。 

r.nikkei.com

ファーウェイ製品、使っているだけでも取引停止: 日本経済新聞

 

アメリカがここまで神経質に騒ぐのには、例えばこんな記事から伺える。

japanese.engadget.com

中国各社、米Snapdragon 855採用の『5Gスマホ』を相次ぎ開発 - Engadget 日本版

平たく言えば、アメリカ特許の詰め合わせとも言えるチップを使った次期通信規格による実現は、ほぼアメリカのIT特許技術を中国が掌握したのと同じだからだ。

 

 

 その中で親米国の日本政府はどうするのか?

12月7日時点で最新情報

web.smartnews.com

中国華為の米捜査、銀行詐欺疑惑も視野に=関係筋 (ロイター)

 

smhn.info

日本政府、ファーウェイとZTEを調達から排除 – すまほん!!

さらに最新ニュースでは、政府も動いた?

ただ、国内排除が実現されても、ネット購入はしばらくは可能だし、当面では実質排除は意味を成さないし、ここはスマホユーザーの良識? に委ねられるという事か。

 

 

一方で、年末セールのキャンペーンなどでの最新機種が、馬鹿売れらしい。

www.bcnretail.com

「HUAWEI Mate 20 Pro」がiPhoneを抜いて販売台数1位に! PayPay効果で倍増か - BCN+R

 くろまも、早期からこのメーカー製品のコスパに注目したひとりだが、今漸く市民権を得たタイミングでの禁止令は、ネットデバイスのリスク性を高くしそう。

 

iPhoneXSの売れ行き鈍化が囁かれ、国内apple製品の印象も冷めだしているところに、一気に攻勢をかける勢いは、国内ユーザーにかなり響いている。

おそらく、政府は日本らしく中立の立場をとる可能性が高そうだが、

問題となっているセキュリティ面の危険性は、中国端末全体に昔から揶揄はされていていて、多くの日本ユーザーは「今更」感が強く、コスパのメリットを選ぶ可能性は高そうだ。

 

中国の間近の日本に住む私達は、アメリカのスタンスとはまた違った捉え方をしなければならない、と言うか国内の空気はアメリカのそれと違って、口では中国避難しながらも、戒厳令が出るまでコスパの高い中国製品を買うのをやめないでしょう。

www.mag2.com

中国の被害者が激増。カネで他国の港を騙し取る手口に世界が辟易 - まぐまぐニュース!

 

 怖いのは、その被害が個人情報レベルで済むうちは可愛いが、企業や国家レベルの漏洩に加担したと言われるようになってからでは、遅いかも。

 

年末大晦日に、ゆく年くる年見てたら、

突然、玄関から……

 

バタン!

ドタドタ……

 

「警察だ、スパイ容疑で逮捕する!」

 

 

なんてシーンがの当事者になっても、不思議ではない。

 

その、一番手が見せしめに報道されるまでは、

誰にも予測ができないのだから。

 

 

くろまは、毎夜毎夜、この恐怖に夜も眠れぬ日々を過ごしている?

 

「生贄は誰が始めたのか?」その答えを示す研究発表が。

これは、決してよくある陰謀説の類でなく、厳格な研究論文の話題であって、

一見、極めてマニアなニュースではありますが、くろまが学校で学んできた、

「改められるべき事実」

として、知識の一端がまた塗り替えられた話題かな、と。 

 

wired.jp

「神への生け贄」が階層化社会を生み出していた:研究結果|WIRED.jp 

 

 

歴史は余りにも多様で、特に宗教臭のするエピソードって日本の教科書は過敏に取り扱いし過ぎると感じているが、結局文科省と特定出版社の深い間柄に左右される結果になることが多いんじゃない?

ネット時代に生きる自分は、ソースが国内発行の出版物に限定されていた境遇からして、良くも悪くも選択肢の多さはメリットでしかない。

 

この記事は、歴史授業ではセンシティブに扱われる階級差別のルーツに関する画期的な話題だけど、今一般に信じられている「アルタードステイツ」などの進化論の様な固定概念は、所詮発表時の一時期では画期的でも、時代時代の優れた学者の新説には足元にも及ばないという一例。

 

人類が進化を遂げる中で、集団的行動は先天的な意識として捉えられていた、あるあるなご都合主義なエセ常識が、進化上では実は後天的で一過的な出来事であり、大衆を階層化して統治する方法は、決して必然ではなく変化してしかるべき事実である、という解釈を認める研究発表として、画期的。

 

そう思うと、なんだかんだで今の社会は、

人の関わりにわざわざ差を付けて上層に管理しやすくする方便なんだな、

と、恐ろしい現実に気づくことができる。

 

陰謀論と呼ばれる、多くの都市伝説は結構現実的な経験・由来・根拠が在って、生成された伝言ゲームみたいなもので、そのルーツを地道にたどる事はとても有意義な体験になり得るということでは無いだろうか。

 

くろまは陰謀論や都市伝説を、

単に妄信し過ぎるのはエセ宗教を増長させるのと同じだと考えるし、

逆に生理的・感情的に無視し続けるのは、社会的プロパガンダに利用されて仕舞い、

と思っているので、そのどちらにも潜む情報を扱う上での、危険性とリスクは他人頼りにならず、自分の考えをしっかり持つ上でも、避けてはならない不可欠な情報源と認識している立場。

 

みなさんも、お考えはさまざまな有ろうかと思うのですが、これからも情報氾濫化する時代を生きる一人として、余暇のひと時にでも一笑に付さず、陰謀論の根っこに思いを巡らせるのも、決して無駄ではないと思いますよ、ええ。

 

 

ゴーン氏の処罰の先にある、日本企業の現実

漸くこの事件の本筋が報道されるようになった。

ゴーン氏などの外国人の始末だけでは終わらない、

政府の「大岡裁き」が始まった。

 

この事件が始まった時点で予測された、日産側社長への処罰が決まって、

漸く本筋に突入する動きを見せた

 

web.smartnews.com

新生銀にゴーン氏「損失付け替え疑惑」が飛び火、関与した人物とは (ダイヤモンド・オンライン)

 

関与する責任者へは等しく裁きがくだされ、日産はルノー対策と社内ガバナンス課題と両方の重圧に耐えて存続を模索することになる。

今までは引責辞任追求の空気は薄れていたかに見えたが、これからはメディアタタキも強まるし、社員や日産車ユーザーからの突き上げも本格化する。

 

政府も流れによっては、介入を含む日本の自動車業界そのものの存続と国際的な認知への影響のコントロールを余儀なくされかねない。

 

かつての三菱自動車のように、日産も

「ミイラ取りがミイラ」

になるのだろうか?

 

場合によっては、国内他社によるさらなる合弁や買収も視野に考えないと、これもまた、

中国企業による買収

案件の憂き目にあいかねない。

ポイントサービスのdポイント

dポイントが、ここまで普及するとは思わなかった。

個人的にイメージキャラクターのポインコ兄弟は大好きだが、

docomoスマホから離れて依頼使ってない。

使えても、使うつもりは無いが。

 

www.itmedia.co.jp

ドコモはなぜハワイで「dポイント」を導入したのか? 「d払い」は? (1/2) - ITmedia Mobile

 

まさか、仮想通貨にしようとしてるのか?