くろまのパーソナル・ワークショップ

生活・仕事への分析力向上を目指し、あえて辛辣に物言います。

今なら理解しやすい、未来と闘わなければならないワケ

お蔭さまで今回の投稿で777回継続でき、素直に感謝したいものの、その喜びも束の間で、今世界は未来を憂いている。

 

普通「未来」と言えば多くの人は、明るい方向へ創るものとか、希望に心躍らせるものの象徴として使われるのが当たり前だったし、今も変わらないはずだ。

 

にも関わらず、未来と闘わなければならないと表現する違和感は、なかなか理解され難いかもしれない。

 

最近になってウイルス・パンデミックが世界的な異常と混乱を招いている今なら、理解して頂けるのではないだろうか。

 

「未来と闘え」とは、SFやサスペンス・オカルト系映画が好きな人なら、ご存知の方もおいでと思うが、「X-files」劇場版2作目のサブタイトルだ。

 

筆者も上映当時は、キャッチー位にしか思わなかったが、災難がふりかかる度に思い出すようになった。

 

もう、未来は目指したり創るものではなく、目減りする未来をどれだけ”抑える”かに移ってきているように見える。(それでも諦めないが)

 

しかし現実は、容赦なく「想定」された未来タームを消化し出しており、近未来SFではなくリアルに「あってはいけない未来」の足音が大きくなっている。

 

具体的には、アメリカ主導経済が中国(中共)主導経済へと、移行しようとしているのが感じられる。

 

中国政府(中共)の行政は決断の速さと結束力は評価できるが、一方で一党独裁の悪政面も有名な話。

 

外から見ている我々には「そんな見え透いた詐欺にハマるか」と言えるが、多くの中国市民に、その極悪さは見えにくい

 

さらに、悪政は国外へも一帯一路により拡大させているが、30年後程度ならまだ警戒出来る。

しかし、若い人なら手の届く未来までに、少しずつ「事実化」する工作を、中共は実行中と言われる。

 

彼らの計画は数年先などの短期で無い、50年後100年後の長期にゴールを見据えた強かな未来計画だ。

 

日本も被害を被っている通り、歴史を隠蔽・ねつ造するようなおぞましい情報統制で、恥ずかしげもなくする政府。

国民を騙し、あらゆる手を惜しまず、他国までも「都合の良い事実」が本当であるかのように改ざんする。

 

彼らは、根っからの「しつこい仕事人」であり、事実も真実も全く無視し、巧みに自己都合を押し付けてくる。

 

今は騙されなくとも、推しに弱い日本人を、日本人の親中(共)派が、彼らをサポートする周到ぶり。

 

具体的には、影響力が強い学者・専門家、政治家・マスコミを手懐けて、じわじわ時間をかけて、事実を塗り替えていく。

国内の政治家・行政家や経済人が、中共寄りな気持ち悪さを感じたひともいるだろう。

 

このままでは確実に来るであろう、こうした未来にしたくなければ、本気で闘わなければならないことは、今ならご理解いただけるだろう。

 

ただし、厄介なのは他人と戦うのでなく、「弱さ」と言う自分と闘う「神経戦」だということだ。

 

日本は未だ「縦社会」や「ことなかれ主義」の悪しき呪縛の虜であり、日本人の多くが自由社会にありながら、自ら従属したり互いに束縛しあって選択肢を限定しがちだ。

 

良く言えば日本らしさや和の心とも言えるが、悪い面で度を超す場面が散見される。

 

物事を明確に表現・説得できる習慣、主張を行動で表さなければ「認めた」と取られて、ズケズケと土足で踏み込まれてしまうのだ。

 

このおぞましい未来と闘うには、国ではなく家族単位で、日本としてまっとうな教育と、事実の歴史を証拠立ててて伝承していくしかないだろう。

 

子ども達が外部から受ける教育で、歴史が簡単に改ざんされないように親が責任を持ってするべきだ。

未来に引き継がれる歴史を、ネットの更新や焚書でねつ造されないように、愛国心を共有する必要がある。

 

ここで誤解してはならないのは、愛国心を偏っているとか古いとかの浅い理解に陥らず、個々が純粋に生まれ育った土地を愛し感謝できるかだ。

 

これを実行すべきで、だからといって他国を単に批判したり、政府にイチャモンをつけている自分を変えなければ、意味が無いのは、言うまでもない。

 

 ……

 

老後の筆者は、暖かい日だまりの公園でベンチに座って、家族がくつろぎ子どもが楽しそうにはしゃぐシーンを、ただただぼーっと楽しむ未来を見たいと思ってきた。

 

しかし、そのささやかな未来さえ、このままではおそらく味わうどころか、今のチベット人や中国国民同様の未来を、老後に被ることになりそうで残念だ。

 

だから、他人事ではない。

これは自分へ課すべく起こす闘いである。

 

「未来と闘え(原題:Fight the Future)」

 

近い将来も、日本らしい未来が訪れんことを。

 

 

P.S. 後で知った。

このキャッチは、最近のウルトラマン・ネクサスでも使われたようだ。

上級国民は、仮想羊の夢を見るか?

近未来の理想の職業環境、テレワーク。

あなたもの職場も近い将来、そうなるとお思いか?

 

Yes, or No?

 

この手の記事を見て、差別感や憤り、反抗心が芽生えるのなら、その人は既に下級市民の登竜門に足を片方ツッコんでいるかもしれない。

 

www.businessinsider.jp

「休めるのは“上級国民”だけ」新型コロナ非正規労働者の嘆き。テレワーク対象外に生活補償なし | Business Insider Japan

 

これからがその選別の決定的な時期になってくると思わせるのは、今年いっぱいでどれほどのこのような煽り記事が発信されるかに注目しておこう。

 

それほど多くなければ、まだ小出しの時期であり、露骨に増えればいよいよ彼らは、詰将棋で言えば文字通り詰めのラストスパートをかけたことになる。

 

既に下級市民を自負自覚している者は、既にそれ相応の覚悟をしているだろうし、まだ踏ん切りがつかなかったり踏ん張ろうとしている者は、特に気にしたほうが良い。

目を背けるのは論外で、明らかに上級市民出ない限り、自殺行為に近い。

 

筆者がなぜこだわるのか、それは自身が下級市民だと自覚しているからで、上級市民からの見下した目線からでは無い。

 

ここ類の記事の骨子は、同胞からの警告であり、詐欺勧告の号令でもある。

 

明かされる未来を、すべての市民が享受できる未来だと、諭そうとする広告やドラマ、ニュースは、その不平等な線引を、曖昧にしたまま垂れ流される。

 

それに煽られて、上級市民と同じ消費行動を続けるのなら、明らかに無自覚であり、鈍感であり、彼らへの忖度にしかならない。

 

諦められない、もしくはまだチャンスはあると自分を励ますのは良いが、自覚をして行動するのと、曖昧なまま行動するのでは、雲泥の差が出るのは自明の理。

 

少なくとも日本では、一部の彼らが過半数の政治家や経済家、市民を家畜化している現実を、あらゆるニュースから拾い集め、自分の行動を決定する時期なのだと。

 

自分は一体どちらなのだと迷っているなら、その人はその時点で下級市民であり、上級市民はその感情などさらさら持たないで、永遠の今が続くと信じて疑わないのだ。

 

ただ唯一、眉尾を吊り上げるとすれば、彼らの飼従順な子羊たちが、自身の土地の境界から抜け出そうとするときである。

 

彼らの仮想現実は、柵を飛び越えようとする羊を貶める穴を掘ることであり、羊がそれにハマれば喜び、乗り越えようとする知恵のついた羊を、駆逐する罠を仕掛けることに費やされる。

 

羊が一匹…羊が二匹…

 

彼らの見る夢では、羊は柵を乗り越えるのでは無く、落とし穴に落ちていくのである。

今の国家予算は、彼らの仮想現実の悪夢のために費やされている……

 

デマと知りながら行動する、タテマエとホンネ

初め、見出しだけを見たとき、思わず原油関連価格を慌てて調べたが、拍子抜けでそれらしい変化は無く、よくよく他記事を比較するとこういうことだったらしい。

 

この間に3分程度。

 

よほど手の混んだフェイク出ない限り、浪費する時間はこの程度だろうが、それにしてもオイルショック時代経験者の筆者としては、体が反社的に動いてしまって、そのトラウマ的反射行動には、我ながら辟易する。

 

sp.fnn.jp

デマだと知りながらも買う…“ある噂”によりトイレットペーパーが各地で品切れ - FNN.jpプライムオンライン

 

さて、記事のようにわかっていて行動してしまう心理は、笑い話で済むものだろうか?

 

日本は、天然資源の石油を遠くの地から大金と、多くの手間とリスクを背負って買っている国。

 

日本人が断油のトラウマを持っているのは、第二次世界大戦、つまり日中戦争で日本優勢を、米が阻止するために、石油ルートを断ったことから、日本は負け戦に引摺り込まれた経緯があるからだ。

 

新型ウイルス拡散では、あれほど鈍感だった日本人が、デマでさえ石油絡みの情報には、今でも過剰反応するのだから、今回のデマで予行演習位の反応だったのかもしれない。

 

それでも、このタイミングに、例え株価激落中であったとしても、石油に過剰反応してしまう事がハッキリしてしまった以上、今後もあらゆる節目や情報撹乱に、この手のデマが使われる可能性が高くなった。

 

これは、国家安全保障と言う大げさな括りだけで無くとも、ビジネス上である商品や業態のイメージダウン回避や、不景変動が曖昧な時期に、刺激剤として使われている事を意味しており、一過性のデマとか、一笑に付せる話では済まされなくなる話。

 

過去に実際2度起きたオイルショック騒動は、当時まだまだ情報経路が限定されていた時代の出来事だったが、今にあってもツリに使われる事実には、いかに日本人があざとい手段でさえハマりやすいかを世に示した緊急事態とも言えるのだ。

 

これは、例え一部の冷静な人が諌めようとしても、殆ど効果を示さない事を意味し、本来それを担う筈の政府が、中国依存を止めようとさえしない今、次に来るであろう情報誘導にハマら無いのだろうか、ガクブルな話である。

箸休めに、王道の話でも。

引用記事のテーマは相変わらずのトレンドだが、今回はこのブログの王道的な目線で切ってみる。

 

ビル・ゲイツ氏と言えば、泣く子も黙る?PC界のキーマンであるが、PC黎明期に創業したMS社の経営を退いた後も、慈善事業団体を設立し、特に発展途上国感染症防止や、子どもに降りかかる健康リスクへの貢献を続け、今や世界平和に貢献する一人としても欠かせないひとりになっている。

 

jp.reuters.com

新型ウイルス「100年に1度」のレベル、抑止へ支援必要=ゲイツ氏 - ロイター

 

……と、ここまでは一般的な評価だが、その一方ではダークな話も多く、その主な根拠はこの財団のノウハウが、グローバルで広まる人口抑制政策に有効なものばかりであるという点だった。

 

ビジネス的に見れば、彼の事業はもちろん慈善事業でなく、利益優先のビジネスであるし、損してまで提供されるものではない以上、その点クリーンな評価が付く事はない。

 

彼は、団体設立後しばらく目立たなかったが、久方に頭角を見せ始めたにが、エイズ撲滅に特殊なコンドーム開発に投資、利用を投げかけて以来、主に発展途上国の新生児のコントロールと、成長に関係する免疫への投資で、より明確なスタンスを現した。

 

結局、彼が貢献しているのは人口を減らすための様々な研究への投資であり、これまで人口増加が人類の常識だったのを、抑制こそ正義と言う空気を創って、利益を上げるモデルを開発した事だ。

 

この発想転換のウルトラCは、我々にはそのまま引用しがたい規模ではあっても、ひらめきやビジネス思考へつなげる、大きなヒントとなるだろう。

 

ここでは、彼の事業の善悪をはかるつもりはない、天才の発送を味わい、あわよくば吸収させてもらうために書いたつもりだ。

 

今回、ふと思った事を書いてみたが、ご興味あればまた書こうと思う。

転職する権利と自分のブランド価値

表題の事実性を確かめるためには、自己の価値を知っておく必要があるが、転職する権利が存在することをあからさまに認めないか、そらそうとする日本企業は多いようだ。

 

企業に雇用される人々が比較的多い日本に対し、貧しいながらも自営する道を選ばざるを得ない海外のとの事情差は、景気が飽和した国と発展の余地がある国とでは当然差がある。

 

その比較として見れる記事を参照すれば、労働者の意識の差は金の量に依存している現実を、我々に突きつけてくる。

 

www.itmedia.co.jp

退職しない、できない日本 「井の中の蛙」化で昇給額も低水準 (1/3) - ITmedia ビジネスオンライン

 

日本の事情で言えば、本来消極的であったはずの企業が、副業を提唱仕出したり、早期退職者を募るのは、企業側の運用資金のストックにこだわり過ぎて、その運用方法を顧みない企業には、最も有効で安易な手段だ。

 

体力のある内に、最も高負担な人件費を棚卸しする計画は、むしろ無計画な証であり、幹部の経営行動や計画が、あまりに自身が持てない、他力本願なものだと暴露していることと同じである。

 

本来なら、企業価値を投資家にはかられるのに不利に働くこの行動をあえてするには、それ相応の無責任な行動力がなければできるはずがないのだが、これが現実である以上自己の無能さを晒してまで得られる評価は何なのだろうか?

 

雇用される側は、この現実を自分と会社の話に置き換え、差しで自分という商品を売り込めなければ、副業以前に彼らに商品価値だけを吸い取られ、残りカスは躊躇なく無視されるに違いないのだが、どれほどの現実逃避者が今後溢れ返るかが見ものと言うこと。

 

安定した彼らの牧場に命を委ねる子羊は、主の言葉を疑うことなく信じ、自身が肉としてしか価値を認められていない不公平さに反抗さえしない。

 

発展途上国から脱皮し、先進国へと過渡する時に、この不条理に気付かされなくなっていく弊害が日本では起きていると言うことで、牧場主が自由の宴に興じる様を、まるで自分の将来と重ねる姿は、常に彼らに盗撮され、彼らの悪趣味な暇つぶしに楽しまれてている。

 

目から押し込まれる情報は、むしろ心で見るビジョンを歪めてしまう悪影響を呼ぶのか。

 

あの映画でも警告していた、

 

目で見るのではない、心で感じるのだ……

 

その真の意味を、単なる娯楽で済ませては宝の持ち腐れだ。

 

なのに、上級市民と言う価値は、ブランド化されますます注目される。

 

それはあなたがそのブランドを身にまとうための助言でも宣伝でもない。

 

あからさまな、彼らの行為の正当化宣言であり、旗揚げでしかない。

 

それさえも見過ごすのなら、

ブランド価値など無いと、自ら権利を放棄しているようなものだ。

ポイントビジネスが示しつつある、目論見と毒

 消費増税によって落ち込んだ購買力低下の穴埋めとして、救世主扱いされるポイントによる還元サービスによる歪と、優良企業の疲弊が表面化しつつある。

 

gendai.ismedia.jp

「ペイペイの毒」に潰されたキャッシュレス企業…その残酷すぎる末路(岩田 昭男) | マネー現代 | 講談社(1/6)

 

 消費者からすれば、有り難いと目されるポイント制度は、スマホ決済のインフラ普及にも大きく貢献する一方で、その普及の負担者にとっては1抜け出来ない大博打になっていたようである。

 

金融業界がコツコツ築き上げてきた不文律を、壊した大胆すぎる連続的なキャンペーンは、ネットのインフルエンス効果も手伝って、大きなインパクトを与え、消費増税の起こす悪い空気感をもみ消すために、自ら毒を喰らいながらも辞められない悪循環を生んだようだ。

 

このキャンペーンが消費増税対策であったと言い切れる根拠は、日本でしかこのサービスが普及していないことからも容易にわかるが、そもそもこの毒と解っていても実行してしまったのは、短期的つまり東京オリンピックまでの場繋ぎ程度にしか想定していなかったからだろう。

 

これは、著名な経済ジャーナリストによって予測されていたことで、かつてオイルショックの際のトイペ買い占め行動と大同小異で、その後の経済がどうなったかと同じ道を進むのも見えている。

 

経済を冷え込ませたくない、その一心だけの者たちにとって、その根本的問題や解決はどうでも良いのだろう。

 

それを 何の恥じらうことも無く実行してしまう面の厚さは、ただただ閉口するがビジネスを成立させると言うことは、その分厚い面の皮をの一部でも削って、煎じて呑む度量と覚悟が必要だと言うことでもある。

 

起業とは、その覚悟を持って行動できる、そういうことだ。

 

景気落ち込みが無い、の誤解と消費行動

著名な経済評論家が既に指摘している通り、政府発表の景気観測のコメントで、複雑な日本語表現で曖昧にしている通り、大きな景気下落は起きている。

 

原因も、政府が決して認めず台風や地震、ウイルスのせいにするが、消費税増税があれば必ず落ちるこの事実に対しても、天災や季節性の細菌リスクなどの影響としか説明をされない。

 

note.com

10-12月期の家計消費はリーマンショックを超える落ち込み|山崎 慧 / 三井住友DSアセットマネジメント|note

 

 これは、こうした経済行動や変化を経済学者のように分析出来ないのは仕方が無いとしても、まだまだ政治と同様に関心が薄い国民の意識の、スキマに乗じていると考えるに十分な根拠になる。

 

 それにうすうす国民が気づいても、政府や企業団体は安安と行動をかえることは無く、その行動は即それを認めることであり、穏便にやり過ごしたい動機の根拠でもある。

 

消費者は、それに対して消費を抑える抵抗だけでは、そう簡単には効果は出ないし、彼らはそれを熟知して粘り、一時的救済措置や圧力をかけて消費者を萎えさせることを、粛々とすすめる強かさを持っている。

 

そう、いつも先にシビレを切らすのは消費者側なのだ。

 

消費行動をコントロールするプロたちに、そのドウシロウトの我々が対抗できるかは、誰にも分からないが、その自由と言われる消費行動が原因で、自身の収益度の目減りを助長するような愚行は、避けなければならない。

 

その判断基準は、彼らに利用されているか、彼らを利用しているかそこにかかっているが、それぞれの行動にマニュアルは無いし線引も難しいだけに、少なくとも煽られて消費する行動は自重したいところだ。