ホテル予約詐欺、中華商法いよいよ本性あらわす
世界の工場として認知された、中国製の高コスパ商品によって、すっかり味をしめた世界の消費者に冷水を浴びせる事件が、今年から散見されるようになった。
日本の宿を「空売り」、中国旅行サイトの正体 | インターネット | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
最近でも、明らかに年末年始の日本市場に向けての詐欺未遂案件が話題になっている通り、中華商法が国際市場に疎い日本人をカモにし出した。
これは陰謀と言うにはあまりに大胆であるも、緻密で巧妙。
繊細な日本人をも詐欺る、高度な犯罪は国際的な曖昧な国家間の取り決めの盲点をフル活用し、事件証明が極めて困難でこの先も泣き寝入りが続出することが予測される。
これらのケースから、彼等のネットスキルと国際感覚の高さを、私達は本気で問題意識とすべきで、特にITスキルに弱い女性や高齢者、ITモラル教育の行き届かない子供たちへの保護と自衛は、単に自己責任と一蹴出来ない段階に来ている。
この問題の厄介な点は、代表して政府間でやり取りして済むものではなく、被害者・防衛側そのものに基礎的スキルを徹底周知しない限り、減ることはないと言うこと。
社会の第一線で活躍する学生や大人なら自己責任で済ませるにしろ、それ以外の人々、特に学習期間を過ぎた大人へ自己責任だけでは解決できない。
かと言って誰が教育啓蒙するかも不確かで、国や自治体だけでは追いつかないのは目に見えていて、高齢化社会対策などの優先事案と同じような、課題とジレンマを含んでいる割に、法案化のサポートしにくい案件。
厄介な事は、中国は日本に最も近い隣国で近所づきあいと同じで、良い面も悪い面もガチでお付き合いしていかなければならないが、一見似て非なる思想と政治をもった彼らの異次元の行動は、日本人にはなかなかハードルが高いもので、仲良くしたいが相容れない行動のジレンマに直面している。
相変わらず双方には、一定数のアンチ派がとぐろを巻いていて、相容れないところで虚しい口撃を繰り返しながらも、出口の見えない争いを続けているが、そりゃあらゆるところでこれだけ両極端なふたつの国である以上、当然といえば当然の帰結。
太古の歴史からすれば、日本は属国でなければならないし「日の出づる国」的な日本の態度にはメンツが立たないとする、大国的な発想が彼らを頑なにさせている以上、柔軟な小国がうまく立ち回るしかないでしょう。
彼らの中華思想が正義と信じて疑わない以上、相手がアメリカであっても日本であっても彼らの「ワン・ワールド」は無くなる事は無い。
加えて、もう一つの「ワン・ワールド」の野望と世界観が相見えることが無いように、そもそも某団体の某氏が子供達を抱えながら言っていた、
「世界はひとつ、人類は皆兄弟!!!」
のスローガン改めて省みると、彼は当時片方の「ワン・ワールド」の理想を声だかに呼びかけていたんだな、と感慨深くなってしまう。
まさか、もう一つの「ワン・ワールド」が台頭してくるとは、想像すらしなかっただろう、合掌。
それはさておき、ネットワークセキュリティにおいて、某国の(それはc国とは限らず)脅威から身を守る術は、義務教育の段階から教えるべき時代になっているんだろうから、どうか政府の、特に文科省の賢き皆さま。
是非ともその早期実現をお願い申し上げます。