H社製品のデリケートな扱いから見える未来像
2019年は、中華由来のITデバイスの信頼性を、アメリカが警告する中でいよいよ日本独自の行動力が問われる年になるようで、言い方悪いが「日和見主義」だった風見鶏とも揶揄された汚名をいよいよ挽回するチャンスの年として捉えたいもの。
中華民国国軍、中国製スマホを禁止済みであることが判明。 – すまほん!!
まず当面の課題として、きたる2020東京オリンピック・パラリンピックの成功に向けて、ネットワーク関連サービスの検証はおそらく進んでいるだろうけど、大規模な個人情報抜き取りリスクは、ソフトバンクの事故例を大きく上回るサーバーの負荷が予想されるだけに、正直乗り切れるか微妙なのではないだろうか。
どうしても、多岐に渡るノードのつぎはぎである国内インフラシステムである以上、よほど各関連企業の、利害を超えた連携が実現されなければ偶然以外の成功はないだろうし、専門家が大幅に不足する国内人材事情の中で、海外からどれだけのIT人材が確保できるかもあって、ギリギリまでその安全性を保証するものはない。
その現場において、2018年の中国ITの脅威やSB社の事故は、今後も起こるそれらの問題への、大きな意識見直しのキッカケになっただろうと思う。
つまり、私たちはこの未来の課題にあぐらをかいてはいけないのだという再認識を得られれば、決して単なる脅威にならずに済む、この事実を忘れてはならないと感じた。
世界の流れは自由の拡散と統治の必然性の両極が、覇権を争う時代。
日本は、そのどちらかにつくべきかばかりを論議してるように見えるが、それに固執する必要は皆無であり、そもそも日本の中にはその両方をバランスよくコントロールしてきた文化と思想が備わった国だと見る向きは、決して妄想でなく事実だと考える。
だけれども、むしろ課題は国際的な俯瞰すべき視野の不足と、それを判断するに必要な情報網の偏りにあると考えられ、それに振り回されない情報への判断力と選択眼を若い人からその上の人々に感化できるかにあるような気がする。
まずは、私たちに突きつけられたH社製品に関する課題を、どう考え、どう付き合っていくかで、2019年からの行動のものさしにしていきたい。
