こんな今だからこそ見直したい、自己スタンス
今回は珍しく、一時期貪るように読み漁った関連本のような、自己意識向上のウンチクについて。
そのタイミングを図っていたのだろう、長々とお蔵入りにしておきながら、結局無罪とした判決を法は下した。
CNN.co.jp : 東電元会長ら旧経営陣3人に無罪判決、福島第一原発事故
”池袋親子ひき逃げ事件”も同じように、そのタイミングを待つのだろうか?
ネットメディアは半永久的に残るが、TVメディアだけ見てる人はこうした理不尽を、局が総出で黙殺すれば、短期間で実質無かったことにできると踏んでいるのではないか。
同様の意味で国民目線に沿わない、極悪な情報統制が行われていたり、目に余る偏向報道が目につき、スマホの普及も手伝ってTV離れも加速するのは当然だろう。
しかし、国民はそれほどバカではなく、ネットでむしろ公平な情報を見聞きできるスキルはほぼ持っている。ただ、日本人は少々寛大な傾向にあるのは残念ではあるものの、一部の高齢者や事情で選択肢の持てない人以外は、正しい判断をできる材料を探し出せる限り、このままでは偏向報道メディアは視聴者とスポンサーを失うだろう。
それでもまだ彼らは、AIによる職種淘汰から、悪知恵は人間の専売と居直り、生き残れると粋がるのだろうか?
今でも、米中や嫌韓を過剰に引き合いに出したり、芸能プロダクション案件を同時間に一斉に流したり、最近は事実を表現で曖昧にし主旨をすり替える局・新聞社もでたりと、それが政府の行政を正しく伝えるのに障害となっているだけに、政府の放任は結果国民の理解を目減りさせるのではないだろうか。
警察や司法の様に、国も「民事不介入」のスタンスでも、とっているのだろうか。
今まで、最も信頼性の高いと評価されたTV電波による公共放送の在り方は、NHKに限らず民放でも同様に、高額な電波使用料を取る国にとって、有効活用をもっと積極的に政府が介入・指導すべきではないだろうか。
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とか言っている一方で、相手にもせず淡々とすべきことを実行するドライな者もいる。
正しい情報を早期につかみ、持論はしっかり持つ。
それ以上の余分な情報に振り回されるのは、確かに情報過多時代にそぐわない。
そんな今こそ、迷惑な事を反面教師にして、自己分析や向上心のために時間を費やした方が、今に合った賢明な生き方なのかもしれない。