くろまのパーソナル・ワークショップ

生活・仕事への分析力向上を目指し、あえて辛辣に物言います。

日本繁盛記

 今、国内の関心ごとが、中国と日本のどちらに否があるのかについて、議論が加速しつつある中で、一つ釘を刺して置かなければならないことがある。

 

それは、日本が今独自の特色を弱め、戦犯国の意識を高めつつあるような扇動が今起きている現状を、どこまで自覚し選挙に活かしているかの確かめだ。

 

選挙による有権者の影響力の放棄を、自ら行う者には再考して頂きたいことだが、野党が与党がと責任転嫁で気疲れしているのなら、余計な情報から脱却されるよう勧める。

 

それがこの国の繁盛記の始まりに繋がるからだ。

 

今回は、その矢面に立つ日中関連を整理し、どこに目を向けるべきか持論を述べるが、これは強制でも提案でもない、現実を紹介しているに過ぎないということを予めことわっておく。

 

さて、

 実は大元の中国共産党でさえ実際は現状ほど積極的では無いのに、結果としてここまで中国政府忖度が進むのに、はもっと他の原因を探る必要がある。

 

それを名ばかりの教育機関に求めるのは、今現実味は無く自力で求めるしか無いと考える。

歴史嫌いになった人たちには、酷かもしれないがそうさせられたのは、単なる年代暗記と日本人にとっては背徳感しか持てない死んだ歴史教育が、原因だったのは残念である。

ただ、日本近代の歴史の本来の流れと意味を知れば、興味は倍増するに違いないと信じて続きを書こう。

 

 

まず、

日本国内で進行する日本人の啓蒙は、かつて欧州で起きたナチスドイツのホロコースト実行犯としての戦犯賠償の図式と、全く同じくしているというのが持論にあって、それは偶然で無く計画だった節がある。

 

この真偽を確信するには、私達が教えられてきた歴史認識をリビルドする必要があって、それを今更

彼らにとって日本は従来より経済的には、羨望の対象で目標であった一方で、戦犯犯罪者としての汚名を自覚させ、その潤沢な資金を貪るための日本人意識改革が、活動の根底にあると言っていい。

 

戦争に関わった世代の罪悪感や後悔を、匠に誘導し戦争戦犯意識を平和活動と美化した上で、精神的に正当化させる流れを誘導してきたが、その中核を担ったのが中国でも朝鮮でも無く、国内の日本人の学閥や識者だった事実は、多くの人が意識していないだろう。

 

彼らによって、日本の共生的な精神は無き者にされ、多くの人が罪悪感と自衛意識を放棄せざるを得ない状況に追い込んだと見ているが、一時占領したとされる満州、朝鮮、台湾で台湾だけは、日本の意思を理解して自国の復興に役立てているものの、先の二国は真逆に利用してしまった日激の国だった。

 

韓国は小国で本来の小国故の体力もないまま、自立の道を辿った結果が今である。

もう一方の満州は、中国政府の統治によって、ウイグルなどと共に属国され、万里の長城の意味を無くしてしまった。

 

 次に、

今では、大東亜戦争の仕掛け人が、当日日本の唯一のメディアだった新聞記事の誤報道と扇動にあったことは知られているが、その事実を継続するオールドメディアが周知することは、まずあり得ない、これが私達の戦争史観を曲げてしまっている。

 

その歪んだ背徳意識の中で、敗戦後の歴代政治家が躊躇なく、国家予算の少なくないお金を近隣国中国朝鮮の払ったのは、脅されたわけでも無く自発的に内部で行った結果であり、戦勝国にとってドイツや日本は戦後世界経済の貯金箱として機能してきたのだ。

 

EU経済圏の中で、ドイツは一時的に優位性を果たしたものの、イギリスの脱退の動きをきっかけに、経済危機に陥りつつあるが、日本とて情報統制で見えにくいものの、明らかに疲弊し続けてている。

 

今ではこれらの経緯が都市伝説や、単なる陰謀説として嘲笑の対象とされる空気が私達を支配しているが、最近一部の優秀な愛国心の高い識者によって、覆されようとそしている。

 

 最後に、

私達は、なぜこの理不尽が起きたのか、これからも耐えなければならないのか、良く考えるべきだ。

 

特に次世代の若い人たちは、多数決では解決でき無くなる現状で、ただ嘆いたり責任転嫁しているのでは無く十年先にどうしたら優位性を持て、新時代に沿った日本を創れるかを今から考え、行動しなければならない。

 

富裕高齢者層がし続けている自虐史観は 、明らかに日本国益に背く行為であり、その自虐行為を私欲に転嫁する連中から、主導権を取り返す行動を静かにでああって始め無ければ、彼らが稼いだ日本の富は、彼らの為だけに消費され、残ったものは財産にさえならない。

 

数の論理を是正する常識を変える行動を始めよう。

 そこからしか、崩せる道は開けない。

 

歴史の魅力を取り戻す行動は、始まったばかりだが、数年後にはその見返りを期待したいのだ、この意識改革は、将来の日本を香港に起きる事の二の舞にさせないための、多くのヒントが隠されている事を忘れないでほしい。

 

だから、筆者は絶対に諦めない。

 

全体主義の是正、加えて個人主義の成長を目指し、多種の意見を自由に尊重する社会を地道に本道へ持ち込んでいくその日が来る事を、そしてその行動れに期待する。