くろまのパーソナル・ワークショップ

生活の向上をめざして情報共有

アプリで始まった仮想戦争と未来の覇者

久しぶりに陰謀推し風のタイトルに、心が震える……と言うのは差し置いて、静かに始まっている米中間の市場争奪戦についての考察。

 

現実主義者の筆者から見ても、中国など共産圏を巻き込んだ情報戦の中での人気アプリの諜報戦略が、どれほどに世界の未来に影響を及ぼすはは、未知の領域ゆえ誰も言い当てられ無い。

 

日本では、中国5Gインフラに頼らない市場を開発していて、その先にある6Gインフラ開発を実行していることは好材料だが、中国は日本市場に次の刺客であるシャオミを投入することを決めているようだ。

 

www.asahi.com

中国スマホのシャオミーが来年日本参入 家電も販売へ:朝日新聞デジタル

 

個人的には歓迎したいこの事実も、大局でみれば重来の中華戦略の延長に他ならないし、シャオミが主張している、中国政府の影響を排除するという意思表示は、過去にファーウェイも言っていたことで、最終的に中国企業の最終決定権が政府に握られる以上、どんなどんでん返しが起きても何ら不思議では無い。

 

さて、この繰り返されるサイクルには、何が問題なのかその本質を理解しなければならない。

 

アプリと言っても、中華製全般のプログラムを指すのであって、ファーウェイのそれが危険視されたように、世界の社会人の多くが利用するネット端末を介し、様々な

存在するプログラムは、そのものが悪意を持っているわけでは無い。

 

あるのはそのコンセプト設計をする側であり、人間だという点。

AIのシンギュラリティが危険視されたが、これはAIを設計した側の目的次第であり、純粋にAIが進化すれば、あくまで合理的な判断しかしていかない。

 

人間にとって、時として合理的な判断がとても邪魔になることを、私たちは知っているが、その行動がAIに単なる揺らぎと捉えられるか、ご都合主義に取られるかを疑心暗鬼にかられているのだろう。

 

この良し悪しは今後意味を持たないし、これから創造される未来には、誰にもチャンスとリスクが与えられ、資本力でその優位性が判断される世界で、最もコスパの高いソフトウェアによる未来ビジネスが、今後の未来のアウトラインをつくっていくという事実だけだ。

 

今後、正統派の西洋企業による資本経済が生き残るのか、それの盲点を巧みに利用して漁夫の利を得ようとする中共政府による共産経済が逆転するのか、まだまだその全体像は見えていないだけに、その曖昧さの中でどう生き残るか。

 

一つの可能性として見えているのは、この事実に見える冷徹さと合理性に最も近い判断をしているのが、中国だという点に気づくと、今後の未来は中国化していく階段を一歩踏み込んだことになるのかもしれない。

 

気が付けば、やつはそこに居る

気が付けば、やつはそこに居る……これは小説の表題でもフィクションでもない。

 

奴とは誰なのか、何なのか?

 

www.afpbb.com

香港で数千人が追悼集会 デモでの学生死亡に怒り 写真9枚 国際ニュース:AFPBB News

 

TVニュースの偏りが、激しくなっているのは知られて居るとは言え、我々の致命的になり得る判断に重要な国際関連情報のシャットダウンは、いかがなものか。

 

それが1社や2社など単独ならまだしも、そういうのに限って談合の上で、やっているフシがある。

 

最近で言えば韓国や中国の言動に関し、日本側の正しい対応よりも先方の言動を強調したり、一方的な他方目線で報道する民放や新聞など、特に看過できないのは国営NHKの制作姿勢。

 

元々、日本側の政府や行政機関関係者のスキャンダルや、予算編成や談合などの税金使途について隠蔽体質はあったのに加えて、中国韓国側の行動や政策について極端な報道統制が顕著だったり、緘口令が敷かれたりが日常茶飯事となった。

 

比較的に選択肢の自由度が高いネットメディアを併用している諸氏なら、この変調ぶりとあざとさに、疑問や怒りを覚える方もいるだろう。

 

報道責任を負って取材し、正確な事実を可能な限り早く視聴者読者に届けるのが、本来メディアという仕事の骨子であるはずが、いつのまにか娯楽情報のように無難でも赦されるような 無責任な報道体制が目立つ。

 

日本では、もはやTV新聞などのオールドメディアは、文字通り過去のものなのかもしれないが、その動きさえ知ることもなく、それに依存せざるを得ない人が日本ではまだ大多数である事実を見ると、選挙の結果が民意を反映しづらいのもわからないでもない。

 

その彼らが気づいた時には、もうすぐ側に奴らはいるのだろう。

 

いっそ気づかずに、過去の栄光だけを抱いて、すべての理不尽を日本政府のせいにして死んでいくのも、幸せな人生なのかもしれない。

静かに進むIT戦争の兆し

 中共IT企業の他国企業買収が進行しているそうだが、重要視しなければならないのは、中国は国家戦略に基づいて一貫した企業買収をしており、単に一企業の利益拡大の行動とは規模も効果も桁違いな点にある。

 

smhn.info

TikTok運営会社の米企業買収、国家安全保障の観点から米政府が調査 – すまほん!!

 

 特に今進んでいるのは、米シリコンバレー企業やITで著名な大学等の買収や、資金関与が目立っており、これを皮切りに日本でも国家戦略上重要とされる不動産買収を、様々な手段で進行していること。

 

特に日本でのそれは、政府や自治体がその現状をほとんど把握できておらず、虎ノ門ニュースで出た北海道では政府調査の2桁を超える土地名義が中国関与となっている現状や、その土地買収でファンタジーアイヌなどデタラメな歴史捏造を正当化し、日本の土地を丸呑みする画策が、ジワリと進んでいる。

 

 彼らは、周到に各国の法律法令の抜け穴をしっかり理解した上で、戦略的に土地乗っ取りを確実に進めているようだ。

 

このしたたかさをナメてはいけない。

 

中華バンザイの日本人は、むしろ歓迎なのだろうが。

いずれ、良いように利用され、処分されるのは今の中国人と変わらない。

 

中共政府にとって、人間は消耗品でしかないのだから。

 

この環境提議に隠れたおぞましさ

この決まり文句が、言い出しっぺ国のご都合でしか無い証拠は、欧州界隈の国々が軒並みノルマを達成したことになっているのに、日本だけ殊更未達成と扱われている図式には、問題があると見ている。

 

toyokeizai.net

 

しかも、日本人の中にも、自国の努力を全く評価せず、それどころか無能呼ばわりする専門外の者が声高に物申せるのは、どこかの左翼同様に、日本の自由発言環境の乱用でしかない。

 

赦せないのは、純粋な正義感を持った子どもたちや、思いつめやすいこの少女を、アイコン(象徴)のように利用する大人の醜悪さ、空気のように利用する厚かましさが見え見えなこと。

 

CO2削減には疑問を提示する意見も増えている、少なくとも圧倒的なCO2排出を最も起こしやすいのは工業排出ではない以上、日本が殊更責め立てられる謂れは無い。

 

もちろん、長期的には削減努力を目指すのは、人間の義務だとしても、ここまで短期で無理ゲー押し付けられても迷惑でしか無いし、環境悪化を問題化して得するのは、ごく一定の企業団体だけである。

 

そもそもこの一種のバッシングは、日本で京都議定書が締結されたことに由来していると考えられるが、これを誘導した国内外の要人の体裁を正当化する行為に過ぎないと考えている。

 

加えて、今から思えばこの締結はある意味、いま韓国からたかられる図式と何ら変わりないのではないか。

 

こうした一連の議題や講義が起きる原因や課題は、本筋と全く関係の無いところに隠される、そういうシチュエーションを思い起こすことは無いか?

 

人は、一度決められた事から、修正よりも後に引けなくなる事が往々にしてあるが、こうした状況を確信犯で仕掛ける輩が、少なくないという現実だろう。

 

人は間違いを起こすが、あとで修正して良いのだ。

 

それができない、しない、させないのは、正しい事より利害を優先しようとするからに他ならない。

お金に強い人、その筆者の解釈

お金に強い人が、経済情報に集中しているのは、あながち間違いではないにしても、彼らの収集力は、ネットからというより直接人からや、人の動きを数値化し、効率よく収集しているはず。

 

むしろ、全時間の使い方は経済情報だけでなく多様で柔軟にされているだろう。

 

経済力とは、人が行動するのに必要な時間とコストを、どれだけ他の影響や強制的な制約なしに、自由に好きなときに使えるかを意味する。

 

特別人の記事に意見するつもりはないが、引用記事のような、

辞書を紐解くような情報収集は、他でも書いたようにカモの対象に始終されかねない、極めて限定的な手段でしか無い。

 

それよりも、もっと自分に身近な情報で良いから、慣れ親しんだジャンルの、個々の情報同士を、どうつなげ、自分の加減乗除の答えを引き出すかのほうが遥かに重要で有益だから。

 

むしろ、私たちビギナーは、まず普段からその訓練を続けるべきだろう。

 

そのスキルこそが、自分を前向きな未来を開く武器になる。

 

president.jp

お金に強い人が見ている"最強の情報源"は何か | PRESIDENT WOMAN | “女性リーダーをつくる”

 

こうした情報は、その基本手順を理解していかつ、それなりの経験者の選択肢としては有益なものとして、その独自の判断力で取捨選択したほうが間違いないのではないだろうか?

量子コンピュータの黎明

次世代の近未来を担う懐の深さが期待されている、量子コンピュータ

原理は、従来のコンピュータが1ビット(最低単位)では、0か1の1通りの表現しかできないのに対し、量子コンピュータは1ビットで0と1をハーフの常態でどちらも保持できるため、前者が2ビットで2通りなのに後者は4通りの表現で計算でき、ビットが増えれば複利的に差が出るため、飛躍的に高速化できるらしい。

 

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「使えるようになるのはまだ先」グーグルの量子コンピューターで仮想通貨イーサリアムのヴィタリックが発言【ニュース】 (コインテレグラフ ジャパン)

 

そのコンピュータを各国が実用化にしのぎを削っているそうだが、米googleが公開情報では初の実用化に踏み切ったと言う。

 

しかし、今回でも物凄い計算能力の飛躍だが、これでもまだ開発過程であり、一部の能力しか使っていないと言うから、量子コンピュータ恐るべしである。

 

これで人類は、電力さえ確保すれば様々な開発時間が飛躍的に短縮され、リアルと遜色ない仮想空間の想像も視野に入ったことになる。

 

それは、AIのシンギュラリティが予言されたように、同時期にマトリックスのような世界がもうすぐそこに近づいている証かもしれない。

 

資産運用の注目の高い理由と奥義

このキーワードは、ここ数十年前から国内でも注目が集まるマストキーワードだが

、昔は確か財テクとか言っていたが根っこはかわらない。

 

 

web.smartnews.com

絶好調のイオンがまさかの利益6割減! 原因は子会社の不正にあり? (MONEY TIMES)

 

資産運用とは、企業では生命線を位置付けるもので、上のようなちょっとした想定外のトラブルで好調な一流企業でさえ、断たれかねないほどの課題。

 

これが個人のそれだったら、運用どころか破産の憂き目に合うことで、資産運用がどれほど博打であってはならないか、自分と分相応に実行するべきだろう。

 

我々が資産運用を始めるには、普段のお金の管理を数字的にどれだけ把握しているかを知っておく必要があるが、本来、何もしなくても働いている以上物やお金を持っていて、その管理を誰もだしている普通の行為だ。

 

資産運用という、普段通りの行為を殊更特別視させる金融企業のパブリシティは、彼らの資産運用に有益だから特別感を植え付けているだけで、その宣伝広告費だけでも相当な持ち出しだし、元を取るにはそれ相応のカモは必要なわけだ。

 

資産、特にお金を減らす目的で行動する者はいないだろうと言う前提で、お金が増減するのは移動することに等しいから、誰かの持ち金が増えれば誰かのそれは減る。

 

この単純な加減法則を無視して、儲けらられると安易に始め、カモにされるなら、減らさない努力を普通にする方が結果的に金は残る。

 

特に男性は、この当たり前の理屈を無視して博打に走る者が後を断たないらしいが、見栄より堅実が王道なのだ。

 

資産家ほど、一見見栄を張っているように見せているようで、実は相対的に見れば私たちよりお金は使っていないことを知るべきだ。

 

金持ちも貧乏人も、コスパを最大限活かす努力や、ムダ金を抑える工夫をすることに、特別な差はないからだ。

 

お金の効果とは、

我々貧乏人から見れば絶対的な差に見えるが、

金持ちから見れば相対的なものでしか無い。

 

同じ1対2であってもその差を、時には全く臆せず、

時にはシビアに見定められること。

 

普段から行うべき、この習慣こそが、

資産運用の優先すべき真理ではないか。