人への価値の変化と、来たる未来の現実
敢えて、些細な変化の記事を示した上で問う。
近未来を舞台にした小説や映画で、何度も目にする人の価値の低下は、どの程度に収まるのだろうか。
人間の遺体を堆肥に 米国内で初めて合法化 - BBCニュース
おそらくこの課題の影響を受けるのは、上でも２０代以下くらいの世代で、人生１００年時代が実現すればもう少し上がるかもしれないが、遅かれ早かれ出くわす現実なのだろう。
中国政府による自他国民への扱いはとてもわかりやすくて、既に人の価値はモノと同じで中華思想が何より優先されている現実が、今起きている。
倫理を重んじる国政府でも、中国優勢となればその思想は加速する。
陰謀論者の間で囁かれる「人口削減計画」が真実かどうかは別として、近未来SFの社会が少しづつリアルになっている印象はどこから来るのだろうか。
重要なのは、なぜそうなってしまうのか?
と言う問を他人事にせず、自分の行動に反映させるかどうか、
そのリスクを背負う、とても地味な話が理解できるかどうかだ。
間違い無く言えるのは、
「はぁ?」
とか言う無関心な人が多ければ多いほど、実現の確度は高まると言うこと。
人が人や架空の生物らを最新のテクノロジーで攻撃し駆逐するファンタジーでも、最近のリアルなCGでの再現性が、無意識に攻撃を正当化させる。
人体への機械化導入（遺伝子操作も含む）の容易さ・正当性を暗に自然に説明する流れが増えたことで、人が本来の肉体での存続にこだわる必要が無いと諭すこと。
人が本来の絶対的存在では無いと、自然や動物の情報を介して徐々に軟化させていくことで、人の考えた価値観・倫理を弱めること。
これらの例は、音や映像・触感などを様々加工・操作できる技術は最近特に発達し、遠隔で臭いや行動まで操作可能な触覚技術の低価格化は、人がもっとも頼りにしてきた直接的な感覚への信頼性が、絶対的な価値では無いと思わせてしまう。
脳科学研究の発展・進化で、良くも悪くも「人を騙す＝脳を騙す」のが、最も有効だと証明されてしまっている以上、その豊富に進化した手段も複数の組み合わせで、人の満足感は必ずしも自身の肉体を介さなくとも得られるという気づきは、果たして悪魔のささやきか、天使のささやきか？
その答えは、じわじわと人の気づかない領域で、既に表され始めている。
5Gの普及と国内対応状況
※この記事は「米中貿易戦争の今後のキモともなる5G特許使用の行方」リライト・再配信版です。
この記事が出される間に、中国ファーウェイ製端末のシェア落ちと携帯販社の秋の料金改変が発表され、新たに加わる大手楽天と４社でハンディの小さい条件が整いつつある。
その中通信インフラ整備において、日本の環境は5G普及は不利だとも言われる中で、世界での普及から取り残される可能性もあり、技術力だけでは解決できない課題をはらんでいる。
以下、抜粋
日本国内のニュースでは、5G技術によって得られる市場性とメリットだけをやみくもに広げている様に見えるが、その核になる関連特許技術の3分の1を中国IT企業が持っている事実に対し、どう行動するかの指針は明らかにしていない。
この結論は、今起きている米中貿易戦争の行方を見ない限り、経団連は明らかにしないだろうし、消費者に問題の傷を広げかねない行為になるため、今後もしたたかにデメリットを隠していくと思われる。
【衝撃】携帯電話業界に激震、5G特許の36%をファーウェイなど中国が確保、無敵状態だった: えび速
政府は今のところH社の端末製品において規制をかけたに止まるが、経団連側にそれ以上のゴリ押しができない立場だけに、市場の基幹を揺るがしかねない5G基礎技術には中国の特許利用が前提であるのは隠し難い現実。
こういった事情に関心の高いものの中には、記事中の書き込みにもあるように回避策は書かれるものの、おそらく超保守の政府が実行するにはあまりに荒唐無稽と取られるだろう。
ただ、中国取得特許の完全回避で5G環境を構築する王道論はほぼ絶望的で、6Gへ飛ばすか特許料未払いか、払って使うかの選択であるのは間違いない。
いずれにしても日本としては、アメリカが先導するアンチ中国の市場構築に乗っかるしか生きる術はないものと思われ、その方向性においてどれほどの貢献ができるかを、政府が企業を説得する必要に迫られているが、さてどこまで経団連の横柄に対抗できるかが見ものでもある。
欧米忖度するオールドメディアと日本独自性への攻撃
ネットメディア普及で、TVメディアがオールドメディアと称されるのも定着した感があるが、そのTVメディア（新聞含む）の情報源としての信憑性に疑問を感じる者も増えてきて、身近な知人の間でもTVは一切見てないと言う話も聞くようになった。
見なくなった理由に、報道姿勢の偏りが露骨になってきたことがあげられ、日本のTVメディアは、日本バッシングに走り、愛国心と言うキーワードを悪となじる様があまりに目立ちすぎてきた。
安倍首相が「商業捕鯨再開」のために豪首相を説得した30分間（松岡 久蔵） | 現代ビジネス | 講談社（1/4）
商業捕鯨に見る、日本の伝統産業においてもその日本バッシングは顕著だった。
私達は単に美味しいクジラを食べたいのだし、それを欧米の都合で闇雲に禁止されるのは、明らかに優位性のバランスを欠いていて、敗戦国への苔脅しとしか言えない蛮行と取られても仕方ないのではないか。
現に上記事のように、メリットが無くなってきた途端に、クジラの保護というよりSSの攻撃による宣伝効果が小さくなって軟化しているのが、そもそも目的が動物保護の姿勢によって得られるイメージ戦略でしか無かったことがバレてしまった。
この露呈は、そのまま彼らを忖度し続けるオールドメディアの終洛をもって、然りとなっている今の姿を浮き彫りにしたのではないか?
だからと言って、ネットメディアにも多くの問題はあり、短絡的にニューメディアともてはやすつもりはないが、よくも悪くも自由に報道できるメディアは、本来のソースとしては、頼りになっているのは確かだ。
日本は、こうした欧米目線による自国の誇りを無くしつつあった今、ようやく令和を迎え日本を見つめ直すチャンスを得た。
あとは日本人がそれぞれ立ち位置を見つめ直し、正しいと思うことはキチンとアウトプットするスキルと自身をどうつけるかにかかっている、ということも見過ごしてはならない意思の示し方。
日本人は国内と国外への反応を巧みに使い分けている、それは海外国でも同じだという言い方を聞くが、確かにその言い分はあえて否定しないにしても、結果的に効果の大小を産めていればそれでも良いが、残念ながら日本の玉虫色表現は国内への詭弁であって、海外勢には単に色が混ざってグレーになっているだけで、言いたいことさえ伝わらない現実に気づいていないことが、あまりに残念すぎる。
米中貿易戦争の今後のキモともなる5G特許使用の行方
日本国内のニュースでは、5G技術によって得られる市場性とメリットだけをやみくもに広げている様に見えるが、その核になる関連特許技術の3分の1を中国IT企業が持っている事実に対し、どう行動するかの指針は明らかにしていない。
この結論は、今起きている米中貿易戦争の行方を見ない限り、経団連は明らかにしないだろうし、消費者に問題の傷を広げかねない行為になるため、今後もしたたかにデメリットを隠していくと思われる。
【衝撃】携帯電話業界に激震、5G特許の36%をファーウェイなど中国が確保、無敵状態だった: えび速
政府は今のところH社の端末製品において規制をかけたに止まるが、経団連側にそれ以上のゴリ押しができない立場だけに、市場の基幹を揺るがしかねない5G基礎技術には中国の特許利用が前提であるのは隠し難い現実。
こういった事情に関心の高いものの中には、記事中の書き込みにもあるように回避策は書かれるものの、おそらく超保守の政府が実行するにはあまりに荒唐無稽と取られるだろう。
ただ、中国取得特許の完全回避で5G環境を構築する王道論はほぼ絶望的で、6Gへ飛ばすか特許料未払いか、払って使うかの選択であるのは間違いない。
いずれにしても日本としては、アメリカが先導するアンチ中国の市場構築に乗っかるしか生きる術はないものと思われ、その方向性においてどれほどの貢献ができるかを、政府が企業を説得する必要に迫られているが、さてどこまで経団連の横柄に対抗できるかが見ものでもある。
5Gの普及と健康
私たちの未来を担う基幹技術である5Gの技術の多くが、政府の横暴が問題視されている中国に大半の特許が握られているのは、想定外の現実だった。
日本でも、楽天とNECが日本独自の基幹システムを構築すると発表されたが、その実現にどこまで中国特許を避けられるかは疑問であるものの、行動に出た点は歓迎すべきかもしれない。
まもなく訪れる5Gの時代、その電波は本当に「人体に影響ない」のか？｜WIRED.jp
記事のように5Gの技術には、高出力であるが故の問題も指摘され、未知の技術への違和感は避けられないにしても、なんらかの解決策は出てくるだろうから、前向きに考えなくてはならない。
むしろこの問題は、欧米がイニシアチブを取っていれば表面化しなかった可能性もあって、早々に問題化されてきたのは歓迎すべきと考えていて、早ければそれだけ解決策も出しやすくなるので、早期解決を望みたいところ。
その他にも5Gの普及と発展には、中国有利な点で独占化する市場なだけに、普及まで時間がかかるだろうし、それまでに日本のような第2・第3の勢力が出てこないと、本格的な市場に成長しないだろう。
その意味では、出遅れた日本にとって信頼性挽回のチャンスとも取れるし、成長市場のアジアのリーダーとして協力して新しい勢力の要になるのも面白そうだ。
TV芸能界に吹く「編成風」に晒される人の声
これはたまたまオールドメディアのTV・芸能業界の記事であっても、他人事でないのは間違い無い。
中田敦彦はなぜテレビの仕事を減らしたのか | テレビ | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
先行き不透明な時代と言われる時代に、自分の人生を最優先する選択をする人がジワジワ増えていると言う一例ではあるも、他人事でもない気がする。
芸能人にとってTVメディアは、今も収入源の主だったものだと思うが、個性が活かせるメディアとして考えるとTVメディアの規制や方針への帰依の壁は、主導的な芸能人にとって壁になりやすいことに気づくものも出てきたと言うこと。
この気付きは、芸能人に限らず雇用サラリーマンの間でも同様の迷いや悩みは増えているようで、収入源より自由を選ぶ傾向は大きくなっている印象が強い。
その結果、経済安定が最大条件になる結婚する選択を後回しにする若者が増えたのも、一つの時代の傾向。
中国が政府の施策で人口抑制策をする一方で、日本は国民自らその選択をしたのだろうか。
国が緊縮財政を緩めない限り、同言い訳しようがデフレはインフレ傾向になびくことはないので、政府による保守的通貨政策で間接的に人口抑制が進んでいるかもしれない。
話は戻るが、その時代において既にシゴトは選択時代から創造の時代に置き換えられつつあるのだろう。
最後の純国産液晶とかぶる国内企業の明と暗
この結果は、JDIに限らず中国市場に依存する全ての企業に共通する問題で、リスク分散や海外市場戦略の困難さを浮き彫りにした。
今更あげるまでもなく各企業は、独自の戦略の責任において、この解決策をクリアすべきだが、その明るい報告は今の処聞こえて来ない。
中国にも見放された「日の丸液晶」ジャパンディスプレイの哀しき迷走（鏑木 邁） | マネー現代 | 講談社（1/4）
指を加えていたわけではないだろうが、ここに日の丸企業の世界市場の視野の狭さと国内市場に依存する甘さが露呈したということか。
この課題クリアの難易度は、かなり以前から認知されていてJDIは第三セクターからのスタートとしては善戦したと思うが、ここ轍から抜け出せる企業が見受けられないのは、あまりにも保守に回りすぎる日の丸体制の危険度を見せることとなった。
ここ結果をもって、日本企業の国際評価の格下げは、ますます正当化されるのは避けられず、一矢も報いられないのは残念。
一方で、こうした目からウロコの視点変更も聞かれる。
日本が輸出に頼らなくてもやっていける国になる理由 (ダイヤモンド・オンライン)
今追い打ちをかけられる中国と同じように、敢えて国内市場に帰る「原点回帰」策だが、労働力（供給能力）の減少には市場の絞り込み（需要規模）をする発想は、バランスシートを基礎にしたMMT経済理論的にも叶っていないだろうか?
ただ一方でこういう指摘を弱気な企業がするかもしれない。
現状の企業規模や戦略によっては、軌道修正が絶望的な企業も多く、全企業の選択肢はなりにくいが、いっそ国内専属企業と海外法人を完全に分けてリスク分散を明確にするのも手かもしれない。
言う方は簡単だが実行する方は簡単ではないにしても、それだけダイナミックな戦略変更が要求されている事を、暗示しているのは間違い無さそうだ。
今考えるべきは、市場拡大ではなく既存市場をどう見直すかという段階であり、例えば国産企業の戦略が、国内市場を信用していないことは、このような有事に目線が散漫になりがちな大企業体質を浮き彫りにしているのではないか。
なぜ日本は後回しなのか！｜ホンダe欧州で予約開始|【業界先取り】自動車ニュース2019国産車から輸入車まで【オートックワン】
瀬戸際での言い訳は、インフラがどうのとかいくらでもつけられるしそれの繰り返しでは出口は見えてこないのではないか?
国内製品の愛着心は国内市場にこそ最大化できるし最も確度の高い正攻法だ、この愛国者に支えられた市場強化戦略は、もしかしたら中国で先に花開いてしまうかもしれない。
市場の需要が優れば、それが引き金になってインフラ需要は後からついてくると、信じられないのはある意味政府の緊縮財政の悪影響だろう。
日本は幸いなことに経済は豊かで安定している今こそ、原点回帰で国内市場掘り起こしに集中することは、市場の可能性を掘り下げることにつながるのではないか。
それは裏返せば世界戦略への手厚いノウハウにもつながっていくのではないだろうか。
