海外で成功する日本人の価値を貶めるものへの意識
SW（STAR WARS）のアートクリエイタースタッフであるカズ・ヒロ氏の、受賞コメントに一部の日本人へ誤解が拡散したことで、海外進出を目指す日本人にとって障壁になりかねない印象操作には、留意したい。
カズ・ヒロさんは「日本の文化が嫌になった」とは言っていない（中川 まろみ） | FRaU
そもそも誤解していない人は良いとして、誤解を拡散した人やその憂き目にあった人には、辛辣ながらも、こうした一連の日本人行動への行動抑制の動きが目立つのは、今に始まったことではないだけに、迷わず邁進されたい。
むしろ、こうした抑制には奮起しバネにさえしてほしいと筆者は、エールを送りたい。
国内の教育制度の稚拙さで、ただでさえ英語力の引け目を引きずる多くの有志にとって、精神的ハードルを高める動きがことあるごとに起きているが、オールドメディア企業の情報規制とセットで、回避する行動を心がけたい。
掛かる火の粉は、自らで祓わなければならない現状で、その犠牲者たちはなにかの形でつながっていかなけれならないし、それがニューメディアの恩恵でもある。
今その規制が厳格な中国でさえも、その国民は可能な限り、その意思を示そうと行動しているのだ。
その予備軍にされる前に、彼らの意思を引き継ぎ、様々な手段をこうじてそのネットワークを意識して利用しなければならない。
これは、大胆な行動を要求されているのでは無く、極めて繊細で柔軟な認識と行動を指し示していると言うことを意味している。
日本政府の思慮の底深さが与える影響力
渡航制限の度合と、経済活動のバランスは日本政府が言い訳するまでも無く、難しい問題だ。
果たして日本政府が読んでいる金融面の体力はどこまでが本当なのか、我々には知る余地もない。
「渡航制限」はコロナ拡大防止に悪影響、専門家が相次ぎ指摘 | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）
もし、それが無かったとして、その結果最悪の経済状況に陥った場合、彼らは隣の某国ように逃げるのだろうか。
日本人の奥ゆかしさは、こうした政府の意思決定の表明においても、極めて奥ゆかしく底を見せないことだけでも、中国以上に卑怯な行為だと見られ始めている。
ポーカーフェイスは、心理戦において常套手段ではあるが、それもそろそろ限界を迎えているのは間違いない。
日本政府は、果たしてどのようなもっともらしい理由を出して来るのだろうか。
国内の情報通でさえも、その底深さに戸惑っている。
偽善と体裁に隠された弱さが生む、この国が自覚すべき驚異
日本による、中国由来の新型ウイルス感染対策の現況について、情報拡散の影響力高い識者によって数多くの問題点や問題行動が指摘批判される中で、WHOの恩恵を受けられない病台湾は、当主の強い行動力によって、独自の対策を積極的に進め、ついに日本をシャットダウンする防衛を始める。
対象的に日本・韓国は親中的に中国人の出入りを限定的として、受け入れをシャットダウンしていないが、公開されている感染者数統計ではその差が歴然とし、日本ではここ数日で感染者や死亡者の数が目立って増えてきた。
一見冷酷と見る者もいるかも知れない、中華系の台湾人や中国人にも称賛すべきことがひとつある。
自分の判断と目を信じる姿勢と、そこからブレ無いリスクを恐れない行動力である。
かつて、台湾を先進国へと導いた数少ない日本人が未だ、台湾人に慕われているのは、日本人はこうした勇気と行動力持った国民だと思ったからに違いない。
さて、親日の根拠だったこのブレイブとアクティビティはが、
今の日本人にこの面影は引き継がれていているだろうか?
台湾、日本への渡航に「注意」を呼びかけ 市中感染の可能性も指摘 | ハフポスト
この２国の差に、識者が言う危機対策の甘さなのか不安を実感しだす人が増えるかもしれないし、実際街中を見てもマスクをしている人が圧倒的に少ないように見える。
何かの街頭インタビューで、その理由について「物が無く買えない」「慣れないので着けにくい」などの回答からは、危機意識がまだ薄いように見える。
しかし、それぞれの中にある危機感とはかけ離れ過ぎる、この何気ないゆるさと平和な空気には、明らかに不自然であるにも関わらず、なぜ態度で示さないのか?
危機管理は水面下で行い、上辺は本音を見せない。
それが、日本人の美美徳と奥深さです。
日本人はかつてにように、そこまで優秀で自慢できるものかどうか、問われている。
それがこの事態でも続けられているが、日本政府の判断の根拠は、中国に逆らえないWHOと明らかに詐称している中国発表の統計からきている。
それなりに対策や研究は続けられてはいる、これは事実。
が、そもそも根拠が緩く国民より企業側に傾いている行為であるのは、消費税の時と全く変わっていないという事実を無視できない。
過去のウイルスの蔓延実績の低さから、タガをくくっているのかもしれないが、今回は、通例の季節性インフルエンザとのダブルパンチで、新型は文字通り影響度は未知数のものであり、既にこの３ヶ月の間で、キャリアである彼の地由来またはその関連を持つ、多くの中国人が出入りしている。
加えて、甘い判断でピークは４月ごろと見ている中で、これ以上感染率が上がれば、医療機関の対応キャパシティは簡単に限界を超えるし、政府行政の回答は準備は十分してあるという曖昧な回答を続けている。
この現状を百歩譲ってたとしても、この国には致命的なことがあるという自覚が薄い懸念が、筆者には拭えない。
この新種の驚異について、冷静な判断は自分で収集した情報に従う行動は最低限必要で、むしろ怖いのは情報の無関心や、周りを気にしてその行動を取ろうとしない国民性にあると思っている。
日本はアメリカを始め中国政府の戦略の一環で、中途半端な民主社会が続いており、政治家は重要事項決定の判断から逃げている現状で、リスクを取らずにむしろ真逆の行動をシレッとし、情報不足と判断する意思決定力の弱さは、日本人の致命的欠点であることが露呈してしまった。
アメリカや中国などの大国は、既に知っていることだが、他の後進国でさえこの事実を知った場合、見限られるのも頷ける話で、今回の最も日本を理解する台湾がこの結果を出したことは、このままこの驚異が数ヶ月続いた後の、日本国内経済が最も早く機能不全に陥るリスクを、選んでいる分かりやいシグナルだ。
日本の行動力は、外目には冷静だと信じる人がいるかもしれないが、そうでは無く単にニブいだけかも知れない、という可能性の選択肢も同時に持って行動しないと、このアメリカと中国の間でさまようハイブリッド傀儡国の国で、当に「渡る世間は鬼ばかり」という現実を選択することになる。
私たちが親日台湾から学ぶとすれば、孤立するリスクをある程度受け入れても、自国民が納得する道を選ぶか、宛にならない政府を見切って国民が独自に自立防衛するしか無い。
それは、自分が感染すれば周りも迷惑するという段階でなく、個人のサバイバルへの自覚と覚悟を示すべき段階なのだと、日本国民が世界に示すしか選択肢は無い。
できなければ、この驚異が例え終焉した後も、日本はチンピラ国にたかられ続けられ、永遠のアッシー君として世界に認知されるだろう。
世界市場につながる、自動車開発の発想とその実益
アイドリングストップで燃費向上と言う認知がようやく定着しだした昨今に、今度の新型車がアイドリングストップ機能の不採用となる記事を読んで、考えたことを書きたい。
この記事の示す根拠が真に正しいかどうかはさて、動機としては説得力を感じたと同時に、そもそもエコカー減税などの節税対策そのものに、費用対効果を考慮して、如何程のメリットが消費者にあったのか、振り返ると……
【燃費至上主義に終止符!? それとも…??】新型ヤリスがアイドリングストップをやめた意外な理由 | 自動車情報誌「ベストカー」
筆者はアイドリングストップの消費者へのメリットは、特段無かったように思った。
地元企業トヨタがこの行動に出た事は、そこに課題を見つけて根本的カイゼンを示した事を意味するが、他の国内メーカーでは、この変化に追随することは開発力において困難である。
筆者が予測していたように、飽和状態が続いた国内の市場規模と、自動車企業数の不均衡は、世界目線で見て見れば、不健康でありトヨタがスバルを筆頭にスズキやマツダを傘下に置く動きを進めたのは、当然の帰結だ。
アイドリングストップ機能は、決して決定的な燃費向上の方法でないことは、誰もが知った上で選択されていたが、この事実が示されたことで根源的なサービス指針に大きな変化が生まれることを期待せずにはおれない。
その実現には、私たちユーザー自身がその目線で見て、自動車に限らない商品の吟味をすべきであるということを示したのだろう。
その意味で、企業の方向性をアピールするスモールカーで示したこの小さな差は、
今後、上位の全車種へも展開されるかどうかは、消費者の判断つまり市場の動き次第であり、
市場の理想的なベクトルをを担う、大きなターニングポイントだ。
そして、国民を差し置いても経済成長を優先する、政府が護るべき日本の優位性のひとつでもある。
台湾が注目される、最たる理由
台湾旅行に役立つエリアガイド、5地域21都市を網羅 | 地球の歩き方ニュース＆レポート | ダイヤモンド・オンライン
これからは、あらゆる点で台湾が注目されて行く動きが加速化している。
ナゼか?
昨年までは某大物投資家が北朝鮮に大型投資を仕掛けたと話題になって、日本でも半信半疑のまま年を越したが、ここ数ヶ月でアメリカのトランプ政府が、アジア防衛ラインに具体的行動を示したことで、その渦中の中心が日本から南方にシフトしたと見える。
この明確な変化と事実によって、それまで半信半疑だった投資家目線の注目は、台湾に集中することになる。
それまでは、一部のリサーチャーによってしか示唆されなかった予測が、ようやくアジア北から南へ動いた事を示すが、今後中国の生産性と市場ランキングの上下落如何で、アジアマーケットの中心が南へ本格的にズレていく事を示唆していると筆者は見る。
日本企業は、過去からの柵から中国依存からの脱却に最も遅れる懸念があるため、今後中国と関係するリスクを一新し、バランス優先の経営体制を構築した企業だけが生存できる時代が今年中に成立すると仮設を立てている。
これが事実となるか否かは、今後の専門家の数値や統計情報でしか証明できないが、未来予測は統計では出来ないことは既に指摘されていて、リスクを取って先読みするスキルは、身を持って体験するべきだろう。
今年１年で、あらゆる仕組みがひっくり返ると思われるが、再来年にそれに気づいてももう負け組でしか無くなるだろう。
さて、それを既に理解し行動されていらっしゃれば、ここから先は無用の長物。
下は関心があれば、読み進んでいただきたい。
辛辣な言い方だが、奴隷になるか自由人になれるかは、
全ての人々に取って、今年がその節目だと自覚できているか、
それに沿った行動をどう取れるかで、自分の判断力を頼りに量るしか無い。
それは平等に課せられた試練であり、何より優先すべき規範。
そしてヒントは事実からしか拾えないし、
甘言を囁く者から逃れるには、今後さらに難しくなりつつある。
その影響力から抗う判断と行動を、日本の現状で持続するのは、
心の拠り所を放棄し、無神教の日本人にとって、難易度は大き過ぎる。
中共のインベーションがジワジワと進行する驚異は、
感染ウイルスの進行と同じだという現実と負荷が如何ほどか？
それに耐えられる精神力を持つ人は少数だろうし、
むしろ無意識に逃避する方が楽なのだ。
最後に、
台湾は、その同等の負荷への自覚を持っているから注目されるのであり、
これが「健全な国家」の見本であり、次世代社会にあるべきモデルでもあるという見方をどう思われるか？
ただそれさえ、自称神たちの計画が正常に進行できている証しであり、
それに抗うか沿うかは、各自どうリスクを取るかに掛かってくる……
その選択から逃れることは、もう既に逃れられる段階を過ぎているから。
ささやかでも皆さんの、行動への修整に役立てば幸いである。
軽自動車というアドバンテージ
国内の自動車販売数ランキングでは、エコカーと同等に軽自動車の実績が大きく、ホンダのNBOXの連続１位の冠が示すように、何が評価され何が顧客に疎まれているのか、洗練された自動車ユーザーの目線は、次の段階に進展している。
日本で最もアツい市場に登場! 三菱自動車の新車「ekスペース」（マイナビニュース） - Yahoo!ニュース
最下位の三菱でさえ神頼みの軽自動車なのだから、当然と言えば当然にしても日本市場でのメーカーの飽和は大きな重しであったし、裾野企業を維持せざるを得ない産業構造が抱えた足かせが、得意とするはずの高生産性をスポイルしてきた。
その結果として、日本企業が本来進めたかった商品思考の高額化を失敗させて、軽自動車に高いコスパ意識を植え付けてしまったように見えるのだ。
投資家側に、自己リスクから逃避し企業に全て責任転嫁してきたツケも大きいが、企業側の投資家への説得力の低さもあったのだろう。
その目線で見れば、日本投資家の投資目線の課題を浮き彫りにし、企業側も無責任な海外投資家に無抵抗過ぎた課題も大きい。
一時期ホワイト・ナイツとか投資効果の是非が話題になったが、それは健全な投資環境があってのことであり、ミクロな投資目線で行動する個人投資家にとって、今後の大きな課題でもある。
もっと世界的目線で視観できる日本人投資家が増えなければ、投資での日本の影響力は無視し続けられるだろうし、世界の投資家はその視点のみで、日本を評価している現実を忘れてはならない。
自動車市場を例に上げたが、軽自動車と言う商品に隠された日本スペックの可能性の底深さを、決して侮ってはならないし、我々はその展開を誤ると、世界市場で大きな失敗をすることになりかねないのだ。
ビジネス目線と人道目線の間でウイルスは蠢く
WHOが緊急事態宣言を出したものの遅きに失しているだけで無く、彼らの行動指針さえ疑わしく見られかねないのを承知で、こともあろうに習近平中共主席との会談の後で出してしまった。
これはお伺いで出した忖度的行動であり、既にWHOは形骸化していると言っていいのだろう。
その証に、賢い国はこの号令をあてにすることなく、既に容赦なく中国人渡航者を規制し始めた。
【WHO緊急事態宣言】新型コロナめぐる中国経済｢最悪のシナリオ｣。“ドミノ倒し”景気後退の可能性 | Business Insider Japan
それはさておき、ウイルスの情報が拡散すると人間はどう動くのか?
ウイルスの生物的行動とは別の、人の意思行動での話に絞る。
上の記事は、ビジネスマンによる経済動向目線の最悪のシナリオであり、全うな推測で見た人道的見地で言えば意に服せない人も多いだろう。
これは2種類の立場の違う人間が居て、世界の動きは判断させられているということだが、
その間にも一部で人造と疑われる変異に長けたウイルスが、様々生き物に転移拡散している。
人道的に見てみれば、
日本の免疫研究期間が、患者から抽出したウイルスのゲノム解析に成功した。
オリジナル株と比較して99.9%の適合率だそうだが、これは一般に知られているウイルスと比較した場合で、中国は未だオリジナル株のサンプルを公開していないのだ。
ここまで来て公開しないのは、単なるメンツを守るためだけなのか?
中共は軍の行動規範に、国民の大半（億単位）が滅しても残りで復興は可能だ、とまで言っている国であるが、軍が武漢研究所や北部で行っている生物兵器を、実践投入したと邪推できる資質を、十分満たす意思が中共には在る。
ところで。
そこまでシロウトでも推測できる想定を、ロシアはおいてもアメリカが対応していないのはなぜか?
アメリカとて、中国と違って厳格な管理ができて外に漏れていないだけで、同様の研究は当然行っていることは、一次二次世界大戦後のアメリカの行動を見れば、んなわけがないことで、彼らも解析能力は有しているし、ナチスや731部隊のノウハウを受け継いでいる以上、生物兵器のバリエーションは確実。
ここから先は、胡散臭がられる陰謀論な話になるのでこれ以上は書かないが、アメリカは非公開またはプライベートな予算（投資）などで莫大な防衛予算を使える国だけに、その使徒は想像以上に裾野は広い。
その何パーセントかが実益につながり、費用対効果が見込まれるとなれば、十分ペイできると踏んでいるだろうと考えれば、彼らの手駒は世界の根底をいくつもひっくり返せる程、致命的でおぞましい禁じ手を有しているのだろうし、それならば中共のように下手な動きは取らずに裏方に回り続けるだろう。
人の悪知恵とはどこまで底深いものなのか、ウイルスさえも利用するグローバリズムの本質を見過てはならない。
最後に、話を戻すとビジネスの話。
中共が意図的にウイルス拡散した理由が一帯一路戦略の一貫だとしたら、アメリカはドライに利潤追求のために、グローバリズムという名の自由経済市場のために、中共政府の目論見を利用しているのだろう。
ビジネス側の見方を大幅に端折ってしまったが、そこさえ抑えておけば十分で、かつて日本もその戦術に利用された一つであり、中国のこの一件も第二の手駒に過ぎないと見ている。
今、東南アジア諸国が経済成長甚だしい、かつての日本のような華やかさを見せているが、見る側の目線によって様々色に見えて来るように、これらの国々もやがてグローバリズムの第三の犠牲者となるだろう。
あえてこれに怒らず、それぞれの国々の思惑をよそに、ソコソコの人生だったと思えれば、それはそれで満足できるのだろうが、さてどっち？(￣ー￣)ﾆﾔﾘ
